国内太陽光メーカーが第一回脱炭素EXPOに、開発中の積雪地帯向け太陽光架台を出展した。
今後2030年、2050年に向けて再エネの需要が高まるなか、今まで環境などにより設置が出来なかった地域の太陽光が普及することに一役買う形になる。
また、架台に限らずモジュールやPCSなど主要設備の費用も年々低下傾向なことに加え、数年前に比べると対応可能な屋根材も増えている。
このような業界の流れにより、一度太陽光を検討されたが条件が合わず断念した方も再検討する余地が生まれてくるのではないかと考えられる。
依然、国内での再エネ割合目標値には遠い中で、革新的な技術の進歩が求められている。